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B-DASH(汚泥の高付加価値と低炭素社会に貢献する超高温炭化技術に関する実証研究)

工事名/B-DASH(汚泥の高付加価値と低炭素社会に貢献する超高温炭化技術に関する実証研究)

大同特殊鋼様より設備設置工事を受注

現場/気仙沼市終末処理場内

工期/2023.3.29~2024.3.31 

下水汚泥の高付加価値化の実現に向けて、熱効率を高めた省エネ型超高温炭化システムによる活性炭代替材等の製造と、温室効果ガス排出量削減効果、コスト削減効果を実証する。

お気軽面談のお知らせ【随時】

【随時開催】お仕事をお探しの方へ~知りたいことにお答えします~

申込先メールアドレス:info@onodera-iw.co.jp
担当:管理部(人事担当) 齋藤・及川
                                          

Repair work of disaster medical support vessels/Labuan


工事名/Repair work of disaster medical support vessels
現場/Labuan, Malaysia
工期/2023.4.4-5.19 
マレーシア、ラブアン島にて現場監督として、災害医療支援船Power of Changeの点検・改修工事。

関連動画(チャンネル名:空飛ぶ捜索医療船団ARROWS様より引用)

地元舶用機器メーカーの子会社化

地元舶用機器メーカーの子会社化のお知らせ

フジイ工機 株式会社
〒988-0012 気仙沼市栄町4-37
TEL 0226-22-2830 FAX 0226-23-6184

気仙沼を拠点に50年以上に亘って船にベルトコンベアを製造提供してきた独自ノウハウのある会社です。
船舶向け機械はニッチな市場なため差別化需要はあるものの競合他社が少なく業界にとっては無くなっては困る企業です。
後継者不在から弊社にオファーをいただき、この度経営を引き継がせていただくことになりました。
お取引先様、ユーザー様各位におかれましてはフジイ工機を今後とも宜しくお願いいたします。

令和4年7月吉日
代表取締役 小野寺卯征

令和4年「海の日」海事関係功労表彰

 

令和4年海事関係功労表彰にて当社員の小野寺が国土交通大臣表彰(永年勤続)を受賞致しました。授賞式はサンマリン気仙沼観洋にて執り行われ、受賞者代表として「謝辞」を務めました。

2022.7.28 管理部

新会社を設立しました

長年の経験をもとに2022年4月15日新たな船出、人と船と海の社会課題に積極的に取り組んでいくため新しい会社を設立しました。
省エネ(CO2排出量の削減)と船上活動の自動化・電動化・効率化を実現するための機器を開発・販売することで、最適なソリューションを提案していきます。

 

https://www.tridentlab.jp/

2022.4.15 代表取締役 小野寺卯征

市村清新技術財団「第108回新技術開発助成」の助成先に採択されました。

当社が進めている開発プロジェクト「延縄用スナップ取り外し装置」が(公財)市村清新技術財団の助成先に採択されました。

約4年間に渡り進めてきたプロジェクトです。現在の試験機は6代目(6号機)になります。
実現までもう少し。製品化に向けて頑張って進めます。

令和4年2月10日

設計開発部 畠山隼人

詳細は
市村清新技術財団HP https://www.sgkz.or.jp/project/newtech/108/document_02.html

Safe work向上宣言

この度、当社は宮城労働局にて推進しております「Safe work向上宣言」に登録されました。
労働災害防止と快適な魅力のある職場環境を目指して活動します。
                          2021.12.2 管理部

令和3年「海の日」海事関係功労表彰

令和3年海事関係功労表彰にて当社員の佐藤が国土交通大臣表彰(永年勤続)を受賞致しました。
表彰状伝達式はコロナウイルス感染防止対策により、当社大会議室に於いて執り行われました。

2021.7.20 管理部

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「新型コロナウイルス」に伴う当社の取組について

当社は現在「新型コロナウイルス」の感染拡大防止の為に以下の対策を行っております。

【当社の役職員について】
【ご来社のお客様へ】

全国に感染拡大している事情を踏まえ、感染予防対策の一環として施設内に立ち入りされるすべての皆様に以下のことをお願いしております。
・マスクの着用
・手指消毒
・検温
・名簿の記入

発熱のある方(37.5℃以上)の方は入室をご遠慮させていただきます。
 
今後も新型コロナウイルス感染拡大による地域経済や社会への影響を考慮し、その軽減・抑止に向けた各種対応を検討・実施してまいりますので、皆さまのご理解ならびにご協力を賜りますようお願い申しあげます。

                                    2021.1.27 管理部